国際パラリンピック委員会（IPC）のアンドリュー・パーソンズ会長が19日、日本記者クラブ主催のオンライン記者会見に出席した。東京五輪では新型コロナウイルス対策が機能したと評価し「東京パラリンピックは関係者の88～90％がワクチンを接種してくる。安全な大会ができると確信している」と自信を示した。日本国内での感染再拡大について「五輪開催が原因ではない」と見解を示す一方、「コロナ下だからこそパラ史上最も重要な大会。世界中で多くの障がい者がコロナから守られていない。今こそ声を聴くべきだ」と開催意義を強調した。 原則無観客については「現状では最善の選択」、「学校連携観戦プログラム」実施には「行うのなら安全が最優先だ」と述べた。状況悪化による大会中断の可能性は「仮定の話は控えたい」と明言を避けた。 《アフガニスタン選手団の支援“手段なく難しい”》政情不安により大会参加が困難となっているアフガニスタン選手団が支援を求めている件で、パーソンズ会長は「さまざまな国際機関と連絡を取っているが、現状では選手を安全に東京へ連れてくる手段が見つからない」と困難との見方を示した。出国できない女子テコンドー選手が参加意思を表明しているが「何よりも人としての安全が最優先。無理に参加させることでリスクが高まる恐れがある」と語った。
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