国際オリンピック委員会（IOC）と世界保健機関（WHO）は16日、健康増進と身体活動の推進に関する新たな覚書を交わした。覚書の締結は、新型コロナウイルスの感染が世界中に広がる中、スポーツの果たす役割が重要との考えによるという。
覚書締結後、IOCのバッハ会長とWHOのテドロス事務局長はオンライン方式で記者会見した。来夏の東京オリンピック開催の可否について、バッハ会長は「五輪の開催は全ての人にとって安全な環境であることが大原則。我々はWHOの助言を信頼している。開幕まで1年2カ月あり、違うシナリオを考えるには早すぎる」と従来の説明を繰り返した。
テドロス事務局長は「東京が新型コロナに対して、人類の結束を示す場所になることを願う。それは世界が団結すれば可能だが、簡単ではない」と述べたものの、五輪開催の成否を握るワクチンの開発状況など医学的根拠については触れなかった。【田原和宏】
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